オウム真理教（オウムしんりきょう）は日本の新宗教教団で、代表的なカルト教団の一つである。松本サリン事件や坂本堤弁護士一家殺害事件、地下鉄サリン事件等のテロ活動を行った。 2003年2月の改称後についてはアーレフを参照。 豊胸 目次 [非表示] 1 沿革 1.1 前史 1.2 オウム真理教の誕生 1.3 非合法活動への道程 アンチエイジング 1.4 事件後 2 教義 2.1 事件と関連するとされる教義 3 活動 4 関連年譜 4.1 公称信徒数 わきが 5 オウム事件の謎 6 事件が与えた影響とその後 7 脚注 8 参考文献 9 関連項目 10 外部リンク 10.1 公式ウェブサイト 美白、美肌 10.2 その他 [編集] 沿革 [編集] 前史 全共闘運動の終息後、反日亡国論を掲げる日本の新左翼の一部（太田竜、武田崇元など）は、オカルト界にも進出した。彼らは「天皇中心史観」に対抗する理論として日本原住民論を掲げており、レーシック 「記紀以前の歴史を伝える」とされる古史古伝に兼ねてより関心を持っていた。彼らは左翼の影響を強く受けた「霊的ボルシェヴィキ」なる新機軸を打ち出し、1980年代のオカルトブームを巻き起こすことになった。 美容整形 そんな最中、後に「オウム真理教」となるヨーガ道場「オウムの会」（その後オウム神仙の会と改称）が1984年に開場された。そしてオカルト雑誌「ムー」が、このオウムの会を「日本のヨガ団体」として取材、写真付きの記事を掲載していた。この写真は座禅を組んだまま跳躍（膝を使って跳ねる）するというものだったが、これが後に同教団が言う所の「空中浮揚」の原型とされる。 植毛 また、雑誌「ムー」1985年11月号に酒井勝軍の予言書「神秘之日本」に基づき、超能力開発を可能にして支配的民族に進化するための石（ヒヒイロカネ）を発見したという記事を麻原彰晃（本名・松本智津夫）が読者レポートとして寄稿していた。ここで「精神文化中心の新しい時代」への期待感とともに超能力開発への期待およびそこに掲載された一番弟子とされる美人幹部の魅惑的な短パン姿などが当時精神世界やオカルト雑誌にしか居場所がなかった若者たちに大きな影響を与えた。 インプラント このようにオウム真理教の思想的源流となったのは、ノストラダムスの大予言やチベット仏教だけでなく、これらの日本オカルト界の風潮も取り込んでいる。研究家の原田実によると、オウム真理教が国家転覆をも企てた背景には、これらの左翼イデオロギーが間接的に影響しているとしている。 脱毛 [編集] オウム真理教の誕生 1987年に東京都渋谷区において、オウム神仙の会を母体とする宗教団体「オウム真理教」が設立された。また、同年11月にはニューヨーク支部も設立し、1989年8月25日に東京都に宗教法人として認証された。視力回復 麻原はチベット亡命政府の日本代表であったペマ・ギャルポと接触し、その助力によって、1987年2月24日ならびに1988年7月6日にダライ・ラマ14世とインドで会談した。ダライ・ラマ側からすると麻原は多数の謁見者の中のひとりにすぎず、麻原を積極的に支持したわけでもない。豊胸 しかし、麻原側は両者の会談の模様をビデオならびに写真撮影し、会談でダライ・ラマ14世が「私がチベットにおいて仏教のために実践していることを、あなたは日本において行いなさい」と麻原に告げたと主張、オウム真理教の広報・宣伝活動に大いに活用した。ペマ・ギャルポはその後まもなくオウム真理教との関係を絶つとともに、むしろ積極的に対立するようになり、チベット亡命政府に対しても、今後は麻原と関係を持たないように進言した。アンチエイジング 1989年に東京都から宗教法人として認可されてから後に、静岡県富士宮市に総本部を置き、日本全国各地に支部や道場を設置。ロシアやスリランカ等海外にも支部を置いていた。信者は日本国内だけでも11,000人程度存在していたという。なお、登記上の主たる事務所は東京都江東区亀戸の新東京総本部であった。 わきが [編集] 非合法活動への道程 目黒公証人役場事務長拉致現場教団は奇抜な選挙活動等、一部で注目を浴びていた。1989年11月に起きた坂本堤弁護士一家殺害事件や1994年6月に起きた松本サリン事件、1995年2月28日に起きた目黒公証人役場事務長拉致監禁致死事件等では容疑団体と目され、それ以降警察から監視されていた。 美白、美肌 検察側の主張によれば、1995年3月に、警察の全国教団施設の一斉捜査の内部情報を入手した松本（麻原）は、警察の目を逸らす為に東京で大事件を起こす事を思い付き、1995年3月20日、地下鉄サリン事件を起こしたとされている。よって、この事件そのものは内乱ではなかったとされるが、内乱の時間稼ぎと考える事も出来る。却って教団の事件関与の確信を深めた警視庁は1995年3月22日に上九一色村の教団本部施設への強制捜査を行った。施設からはサリン等化学兵器製造設備、細菌兵器設備、散布の為の軍用ヘリ等が見付かり、オウム真理教の特異な実態が明らかになった。事件との関与が指摘された教団の幹部クラスの信者が続々と逮捕された。東京地検は松本智津夫を17件の容疑で起訴したが、その内LSD・メスカリン・覚醒剤・麻酔薬等薬物密造に関わる4件に付いては裁判の迅速化を図る為2000年10月5日起訴を取り下げている。 これら事件に関わったとされる最重要容疑者、平田信・高橋克也・菊地直子が未だ逃亡中であり警察が全力で捜査している。 1995年5月16日には、教団代表であった松本智津夫（麻原彰晃）が山梨県上九一色村（現・富士河口湖町）で逮捕される。その後村岡達子が代表代行となったが1995年10月30日東京高裁により解散命令を受け、抗告が棄却された為宗教法人としては解散する。事件後 1996年3月28日東京地裁が破産法に基き教団に破産宣告を行い、同年5月に確定する。1996年7月11日公共の利益を害する組織犯罪を行った危険団体として破壊活動防止法の適用を求める処分請求が公安調査庁より行われたが、同法及びその適用は憲法違反であるとする憲法学者の主張があり、また団体の活動の低下や違法な資金源の減少が確認された事等もあって、処分請求は1997年1月31日公安審査委員会により棄却されている。 破防法処分請求棄却後、教団は一転して活動を活発化、「私たちまだオウムやってます」と挑発的な布教活動[1]を行ったり、パソコン販売を通じて資金調達を進めていった。一方、一連の事件については「教団がやった証拠がない」とし、一切反省せず、被害者への賠償にも応じなかった。 この教団の姿勢は社会の強い反発を招き、長野県北佐久郡北御牧村（現・東御市）の住民運動をきっかけに、オウム反対運動が全国的に盛り上がりを見せ、国会でもオウム対策法としてオウム新法を制定するに至った。 2000年2月4日オウム真理教を母体として、前年に出所した上祐史浩を代表とする「宗教団体・アレフ」が設立される。アレフは更に2003年2月に「宗教団体アーレフ」と改称した。改名後、元から同じ名前で存在する企業がオウム真理教とは無関係なのに、なぜかオウム真理教と関係しているとの風評被害を浴びることになった（同様の風評被害はオウム真理教時代にも類似した名前の企業を対象に起きている）。 近年では元信者または現アーレフ信者に対する転入届の受付け拒否や退去勧告・就入学拒否等が地方自治体による違法行為として社会問題になっている。住民票不受理裁判は全て自治体側の敗訴となっている。 [編集] 教義 無常 オウム真理教は、修行による苦悩からの解放を説き、欲望・煩悩を一つずつ超越する事を解脱と呼んだ。そして、自ら日本で唯一の最終解脱者と称する松本の教説は、「無常」と「煩悩破壊」を根本とする。 「人は死ぬ、必ず死ぬ、絶対死ぬ、死は避けられない」という松本の言葉に象徴されるとおり、この世の中のすべてのものは無常である。したがって、すべての喜びはいつか終わりが訪れるため、煩悩的な喜びにとらわれることは必ず苦しみを生み出す。 逆に、自己の煩悩を超越し、無常を越えた状態が、絶対自由・絶対幸福・絶対歓喜のニルヴァーナ（煩悩破壊）である。また、そこに留まる事なく、更に全ての魂を絶対自由・絶対幸福・絶対歓喜の状態に導くことによってマハーニルヴァーナ（大完全煩悩破壊）、あるいはマハーボーディニルヴァーナ（大到達真智完全煩悩破壊）へと至る。